海外事例にみるジオターゲティング

ジオターゲティング（Geo Targeting）とは

位置情報や地域情報という軸でアクセスユーザを区別したり、絞り込んだりして情報を配信する技術をジオターゲティング（Geo Targeting）」または「エリアターゲティング」と呼びます。
日本では「エリア」という言葉の方が馴染みがあるためか「エリアターゲティング」の方が使われますが、英語圏では「Geo Targeting」という言葉の方が一般的です。

ジオターゲティング（Geo Targeting）によるWebサイトのローカル化

全世界的にビジネスを展開する企業は、多くの場合自社サイトを多言語化しています。
例えば、Appleは自社のWebサイトを200の国・地域に対応させており、国を選択するページにはカラフルな国旗アイコンがずらりと並びます。

また、サイトのグローバル化が進む中で、ユーザに不便さや違和感を感じさせず、気持ちよくWebサイトを使ってもらうために、ジオターゲティング（Geo Targeting）技術が使われています。
例えば、Amazon.comのWebサイトにアクセスすると、ページの上部に「日本でお買いものしましょう！」という日本語のメッセージが書かれたバナーが表示され、クリックすることでAmazon.co.jpに移動できます。

そして、GoogleのWebページにも同様の技術が使われています。こちらはより強力で、アドレスバーに「Google.com」と入力してアクセスしても、日本からのアクセスであると判断されると、Google.co.jpに切り替わるようになっています。

Webサイトにアクセスした際、自国語以外の言語だと、多くのユーザが離脱してしまいます。仮に言語切り替え機能があったとしても、ユーザがそれを探し出し操作しなければいけないというハードルは決して低いものではありません。
ジオターゲティングによるWebサイトのローカライズは、Webサイトを見てもらえるチャンスを逃さず、アクセスユーザに情報を届けるチャンスを最大化する取り組みとして、様々な企業のWebサイトに取り入れられています。

広告配信技術に欠かせないジオターゲティング（Geo Targeting）

ジオターゲティング（Geo Targeting）の恩恵を受けるのは、何もグローバル展開をする大企業だけではありません。特定の国・地域でビジネスを行う企業の場合、商圏外のユーザは「お客さま」とはなりえません。そこで、ジオターゲティングは有象無象のインターネットユーザの中からお客さまだけを選び出す「フィルタ」として機能します。

全世界どこからでも閲覧できるのがインターネットの強みです。しかし、広告を配信する側から見ると、商圏外のユーザに対する広告の無駄打ちを避けることができないという欠点でもありました。
東京で「ヘアサロン」と検索したユーザに対して大阪のヘアサロンの広告を見せても効果が薄いというのは明白です。

そこで登場したのがジオターゲティングです。商圏内のユーザに絞って広告を配信することで、顧客となりえるユーザのみに情報を届けることができるようになりました。広告主側は広告費の無駄を減らし、効率的で効果的な広告戦略を実現できます。

広告媒体側から見ても、商圏の限定された企業に対してもインターネット広告を使ってもらえるようになり、顧客の間口を広げることにつながります。また、広告を受け取るユーザ側から見ても、自分の生活に密着した広告が配信されることは、まるで関係のない広告を見せられることよりも喜ばしい事です。
インターネット広告配信におけるジオターゲティングの浸透は、業界を大きく変えることとなりました。

今日に至るまで、インターネット広告配信技術は目覚ましい進歩を遂げています。多種多様なターゲティング技術を組み合わせ、より訴求力の高い広告配信が実現される中、ジオターゲティングは今なおターゲティング技術の土台を支える存在として重要な役割を果たしています。